使えない人事考課制度−1
人事考課制度を策定するプロジェクトをいくつか進めています。最近は特に、人事考課制度を新しく作りたいというニーズがとても多いような気がします。
要望は…
「そもそも人事考課制度がないので、作りたい」
「以前、人事コンサルタントに作ってもらった人事考課制度が使えない制度で困る」
「人事考課制度が社風や会社の制度にマッチしていないので、改訂したい」などなど。
人事考課制度の目的は何でしょうか?
以外と答えられない(答えても的外れな)経営者が多い。コンサルタントや社労士もしかり。
この目的が明確に定まっていないから、使えない人事考課制度が出来上がるのです。
信賞必罰を明確にするため。人件費を適正配分するため。
どれも副次的効果にしかすぎません。
人事考課制度の目的…。本当の目的は、「社員(メンバー)のモチベーション(やる気)を上げるため」です。
ですので、モチベーションを下げてしまうような人事考課制度は「失敗」です。
「以前、コンサルタントに数百万円かけて作ってもらったけど、全く使えないんだよなあ」
経営者の言葉です。
使えない理由は様々ですが、最も多いのは「評価基準も文言が抽象すぎて曖昧」というもの。
評価基準のフレーズは、具体的な行動で測定できるものでなければ全く意味がありません。
例えば、「明るい挨拶ができる」「役割を認識して自主的な行動ができる」…などのフレーズ。
誰がどうやって測定できるのでしょうか?
また、こんな曖昧なフレーズでは被評価者(評価される社員側)のモチベーションは下がります。
何よりも、評価者(普通は上司)の主観が入りすぎて、不公平感が高いです。
結果、使えない制度となって、かけたコストが損失となってしまうのです。
この投稿へのトラックバック
トラックバックはありません。