離職率の計算方法は、法律で定義されているわけではありません。しかし、一般的に企業が離職率を算出する方法を示しておきます。

ある一定期間に退職した社員の人数を、起点となる日の社員総数で割り、100をかけます。

１月１日を起点にした場合、その時点での社員総数が１００人だったとしましょう。

そして、その年の１２月３１日までの退職者が５人だったとすると離職率は、５÷１００×１００＝５％ということになります。

小生は離職率いうものは、「低ければ低いほどベター」と考えています。

経営者によっては、低すぎるのも考えもの…という方もおられます。いいでしょう。人それぞれの価値観ですから。

ただし、企業側には「雇用した責任」というのがあります。

縁があって入社した人材は、育て育成して人財にしていかなければ企業の社会的責任を果たせたととは言えません。

人材が退職するのには、必ず理由があります。

第一は「会社・上司に対する不信感」です。

第二は「人間関係」

給料に関する理由は以外と低い。近年は特にそれが顕著な傾向があります。

ある経営者が、「人財を集めるには、高い給料を用意すること」と言ってましたが、間違っていますね。

確かにその企業は「優秀な稼げる人財」はいましたが、「優秀な人間力ある人財」はいませんでしたから。

話を元に戻しましょう。

離職率は、「いい会社」のひとつのバロメーターだと考えています。

離職率が低いということは、所属企業に誇りを持ち、自分の企業が「大好きだ」と思うメンバーが大勢在籍している証拠。

人本主義を貫く必要がある中小企業は、「ヒトを大切にする経営」に特化する必要があります。