新商品開発や新規事業開発に関する”想い（理念）”を明確にしたら、社内にシェア（共有）することが重要となります。

社内にとどまらず、社外においても同じ。共有化というフェーズに入ります。

”想い（理念）”の共有化は、全社的アナウンスとして実行する

新商品開発が、単なる利益創出事業にとどまらない以上、その目的と狙いを全社的にアナウンスする必要があります。

全社的な取り組みとして、課題に向き合うという意思表示し、情報公開して企業努力をアピールすることが有効だからです。

社内へのアナウンスですが、経営者自ら行うことがベターです。特に中小企業の場合は、トップ自ら課題に向き合う姿勢を示すことが重要です。

トップ自らアナウンスすることで、新商品開発や新規事業開発の価値をシェアすることも可能になります。

また、商品開発プロジェクト会議においては、メンバーの共通価値観として隅々まで浸透させる必要があります。

新商品が完成したり、新規事業が軌道に乗っていくまではまだまだ様々な障壁が待っています。

その障壁を乗り越えていくためには、メンバー（人財）の叡智（すぐれた知恵）が必要不可欠です。

お金（外注やアウトソーシング）では解決できない”想い（理念）”の創出と共有化には、メンバーの人財力こそが真価を問われる瞬間なのです。

何度も訴えますが、”想い（理念）”が真の商品力であり、企業としての努力や価値が、新商品の核心だということを忘れてはいけません。