経営資源の「ヒト（人財）」「モノ（商品）」「カネ（現金）」「ジョウホウ（ノウハウなど）」は並列ではなく、「ヒト（人財」」が上位にくる概念であることは、再三主張している通りです。

しかし、人財の次にくるプライオリティといえば、「モノ（商品）」であると考えています。価値ある商品（サービス）を開発し、高付加価値経営を実現するのが、中小企業のあるべき姿であるからです。

昨今のコロナ情勢は、資金確保の緊急性を助長しました。もちろん、カネがないと「打ち手」が無くなってきます。資金確保は、何とかクリアしてほしいモノです。

財務戦略については、後述します。

さて今日…新商品や新サービスの開発に着手、または現商品のブラッシュアップに挑戦する中小企業がいかほどあるでしょうか？

多くの企業が、外部環境であるコロナ情勢を憂い、政府の対応策に不満を漏らしているような気がいたします。

正直なところ、他責にしても打開策は生まれません。今、この情勢を勝ち抜き、生き残るためには自助努力しかないのです。

その努力はどういうところに現れるか…。それは、「どんな価値（商品やサービス）を開発してきたか…」ということです。

経営は「価値を創造する行為」に他ならない。であるならば、経営努力は「開発された価値」に現れるのです。

「景気は有効需要に喚起されるモノではない。有効供給（価値）が景気を決めるのだ」とは恩師・坂本光司先生のお言葉。

今まさに、有効供給をいかにして生み出すか…自社の真価が問われる時と思い、不断の努力を期待しています。